2017/08/03(木)ニュースリリース

国内初、自由視点映像技術「4D REPLAY」を活用した 実証実験について

KDDI株式会社
株式会社北海道日本ハムファイターズ

8/5(土)6(日)オリックス戦で自由視点リプレイ映像をリアルタイム配信

KDDI株式会社 (本社: 東京都千代田区、代表取締役社長: 田中 孝司、以下 KDDI) と株式会社北海道日本ハムファイターズ(本社: 札幌市豊平区、代表取締役社長: 竹田 憲宗)は、2017年8月5日から8月6日の2日間において、4D REPLAY,Inc. (本社: 米国カリフォルニア州サンノゼ、CEO: Hongsu Jung)が開発、販売する自由視点映像システム「4D REPLAY」を活用した実証実験を実施します。

「4D REPLAY」とはタイムスライス方式技術(注1)により、短い処理時間で自由視点映像を生成して様々なカメラアングルで映像を鑑賞することができます。
4D REPLAY,Inc.は、映像処理時間の短縮や画像品質の向上を実現する周辺技術を保有しており、短い処理時間で映像生成できる特長を強みに(注2)、スポーツ等のライブ中継で高品質な自由視点映像を提供してきました。

本実証実験では、国内初となる「4D REPLAY」システム活用事例として、札幌ドームで行われる北海道日本ハムファイターズvs.オリックス・バファローズの映像を撮影します。

撮影した映像は、同球場の大型ビジョンおよびCS放送「GAORA」にリアルタイムで放映し、後日、株式会社運動通信社が運営するスポーツインターネットメディア「SPORTS BULL」で、アーカイブ映像として放映します。オリックス2連戦は札幌ドームの一、三塁ダッグアウト上からホームプレート後方のフェンスに沿ってカメラ100台を設置。打者がボールを捉える瞬間、投手が投球時にボールをリリースする瞬間などをリアルタイムに複数の角度から見ることが可能で、臨場感あふれ、高品質な自由視点リプレイ映像をお客さまにお楽しみいただけます。

KDDIは、「4D REPLAY」の日本国内向け販売支援を行い、スポーツライブ観戦の新たな楽しみを提供していきます。

(注1)アレー状に設置されたカメラを使って撮影した映像により、ある時間を切り取って、様々なカメラアングルで映像を再生する技術
(注2)自由視点映像の生成時間は5~10秒

4D REPLAY について

4D Replay は3次元空間で時間という4次元概念を足した映像制作システムです。カメラの遠隔制御技術と時間制御機能、早い映像処理のための最新アルゴリズムを組み合わせて5秒以内に多角度カメラから映像を収集、再編集し時空間を克服する映像を制作します。この映像を放送局等にリアルタイムに近い速さで伝送することや、モバイルアプリサービスを通じて様々な映像に対する組み合わせを各個人が再編集可能とすることで、ユーザーに対してこれまでに無い映像体験を提供します。

4D Replay Inc,会社概要

会社名 4D Replay Inc,
本社 米国 San Jose (Silicon Valley)
代表者 CEO (鄭泓洙, Hongsu Jung)
設立 2012年2月17日 (韓国研究所)
2016年10月27日 (アメリカ本社)
URL 4dreplay.com
事業内容 多角度カメラからの映像を組み合わせた映像制作、配信システムの開発、販売、 および、放送用サービス、モバイルアプリサービス販売

過去の撮影事例(参考)

2014年 Asianゲーム陸上種目撮影(高跳び、棒高跳び)
2015年 韓国プロ野球シーズン撮影(SBS)
2016年 韓国プロ野球シーズン撮影(KBSN)
2017年 韓国プロ野球シーズン撮影(KBSN)
2017年3月 WBC(World Baseball Classic)撮影
2017年5月 FIFA U-20 World cup撮影
2017年7月 San Francisco Giants POCおよび年間契約中
2017年8月 TOYOTAイベント撮影(LA, K-CON) : AUDI, Converse, Diorなど多数
ドラマ、ドキュメンタリー、CF多数撮影

SPORTS BULL(スポーツブル)について

「SPORTS BULL」は、提携する新聞社ならびに専門媒体の記事コンテンツのキュレーション配信を土台として、競技のハイライト映像ならびにオリジナル番組などの無料動画コンテンツの配信を行っています。現在1日約500本のコンテンツ配信を行っており、今後も記事コンテンツ、動画コンテンツの拡充を行い、無料スポーツメディアとしての価値向上を目指してまいります。現在は大手全国紙、スポーツ紙系WEB媒体を中心に、約40媒体とメディア提携を行っています(2017年7月時点)。

本資料に記載されている会社名、製品名、サービス名は各社の商標または登録商標です

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